アナリスト: Apple製テレビ「iTV」、“配信コンテンツ”確保が鍵

Apple「iTV」画像

「iTV」で最も問題となりそうなのがコンテンツプロバイダーとの契約

Jefferies & Co.のアナリストPeter Misek氏は、2月6日付クライアント宛てのリポートのなかで、Appleが開発中と噂される高精細テレビについて、名称は「iTV」となり、映像コンテンツ供給のため、ケーブルテレビ局や携帯電話キャリアと交渉するだろうという予測を示した。

AT&TやVerizon、Bell、Rogersなど携帯電話キャリアとの提携を視野に、番組制作プログラムやライセンスを購入する可能性がある一方で、オリジナル番組制作は薄利でリスクが高いうえ、反トラスト法抵触の可能性もあって回避されるとみられる。

また、iPhoneやiPadなどiOS端末で録画したビデオコンテンツを投稿できるYouTubeのような動画投稿サイトを構築する可能性もあるという。

いずれにせよ、Appleは優れたユーザインターフェイスとエコシステムによりライバル企業よりも優位な立場にあり、Misek氏の分析では、Appleの薄型テレビ市場参入の背景には、顧客をAppleのエコシステムに引き込んで、テレビ以外のiOS端末やMacコンピュータなどの購入を促す狙いもあるとみられている。なお、「iTV」の発売時期やスペックなどの詳細には触れられていない。

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