1〜2ヶ月以内の発表が噂されるAppleの次世代タブレット「iPad 3」と思われる写真がリークされ話題となっている。 「iPad 3」とみられる背面カバーパネルの内部および外部写真がネット上に流出しており、iPad向けカバー「Smart Cover」の次世代版とされる新型マグネット部材の写真もリークされた。 「iPad 2」と「iPad 3」の比較写真からは、バッテリサイズの拡張とロジックボードの再設計が読み取れる。AppleはiPadのバッテリ駆動時間をさらに向上させるため、ロジックボードのサイズをコンパクトに抑え、より大きなバッテリパックが搭載できるよう広いスペースの確保を目指したようだ。また、LCDパネルの実装方法が変更されるとみられる一方で、写真からは読み取れないが、新パネル採用によって現行モデルよりデバイスの厚みが増すことは無いようだとされる。 バックパネルの背面にはAppleのロゴマークしか印字されておらず、テスト生産用パーツとみられる。バックカメラの搭載位置は現行モデルよりも端に接近しており、おそらくは新型のイメージセンサーが搭載されると予想される。 次世代iPadの仕様として、Retinaディスプレイ（解像度2048×1536ピクセル）や次期「A6」チップ、LTE対応などが予想されているが、「A6」チップがクアッドコアではなくデュアルコアにとどまるとの見方も出てきている（The Verge）。情報筋によれば、「A6」のコア数は4基ではなく2基のままだとされる一方で、グラフィックス処理速度は大幅に向上するとみられるという。 デベロッパ向けにリリースされた次期「iOS 5.1」のコア・レファレンスパネルで、クアッドコア・モバイルプロセッサのサポートを示唆する記述が見つかったことや、ライバル企業がクアッドコアSoCをすでに市場投入するなかで、「A6」のコア数は4個になるものと思われてきた。 しかし、次期プロセッサがデュアルコアのままだとするならば、「Tegra 3」との差を感じざるを得ない状況になるのかもしれない。 [Source: Repair…
Gartnerが取りまとめた2011年第4四半期の西欧におけるPC市場調査によると、深刻化する債務危機の影響を受けて、PCの総出荷台数は前年同期比で16%減となり、4四半期連続で大きくマイナス成長となったことが8日、分かった。同四半期のPC出荷台数は1,630万台で、2011年通期では前年比16%減の5,850万台だった。 PCの販売不振について、Gartnerのアナリストは「メーカーの価格引き下げや年末商戦のプッシュにもかかわらず、顧客の関心がスマートフォンやタブレット型端末に流れ、特にコンシューマー向けPCが大きく落ち込んだ」と分析しており、イタリアやギリシャなどでは前年同期比で30%を超えるマイナスとなった。 英国やフランスでも前年同期比で10%超のマイナス成長だったが、AppleのMacコンピュータは英国で前年同期比17.2%増、フランスでも同15.3%増と大きく売上を伸ばした。 Appleが1月24日に発表した2012年度第1四半期（2011年10〜12月期）の決算発表によると、欧州市場のMac販売が絶好調であり、欧州全体の出荷台数は前年同期比19%増の148万2,000台を記録していた。 欧州のMac出荷台数は北米地域に迫る勢いであり、日本市場の8倍以上の販売台数を誇っている。欧州の景気減速の流れも今のAppleの勢いを止められなかったようだ。
Jefferies & Co.のアナリストPeter Misek氏は、2月6日付クライアント宛てのリポートのなかで、Appleが開発中と噂される高精細テレビについて、名称は「iTV」となり、映像コンテンツ供給のため、ケーブルテレビ局や携帯電話キャリアと交渉するだろうという予測を示した。 AT&TやVerizon、Bell、Rogersなど携帯電話キャリアとの提携を視野に、番組制作プログラムやライセンスを購入する可能性がある一方で、オリジナル番組制作は薄利でリスクが高いうえ、反トラスト法抵触の可能性もあって回避されるとみられる。 また、iPhoneやiPadなどiOS端末で録画したビデオコンテンツを投稿できるYouTubeのような動画投稿サイトを構築する可能性もあるという。 いずれにせよ、Appleは優れたユーザインターフェイスとエコシステムによりライバル企業よりも優位な立場にあり、Misek氏の分析では、Appleの薄型テレビ市場参入の背景には、顧客をAppleのエコシステムに引き込んで、テレビ以外のiOS端末やMacコンピュータなどの購入を促す狙いもあるとみられている。なお、「iTV」の発売時期やスペックなどの詳細には触れられていない。
NFLの年間王者を決める第46回スーパーボウルが現地時間5日に開催されたが、サムスンはまたもやAppleユーザを皮肉るテレビコマーシャルを放映した。 米国最大のスポーツイベントとして同国内だけでも1億人以上が視聴するスーパーボウルのテレビCM枠は、30秒で350万ドルとされるプレミアム広告となるが、サムスンが提供したのは第4クォーター中にオンエアされた90秒に渡るロングバージョン。 Samsung Mobile USA - Thing Called Love サムスンが訴求したのはLTE対応の5.3インチ有機ELパネル搭載のスマホ「Galaxy Note」。“S Pen”によるペン入力が特徴で、画面サイズはスマホ史上最大とみられる。 これまでのTV CMシリーズ同様、iPhoneニューモデル購入のため、（スーパーボウルも見れずに）Apple Storeの前で行列に並ぶ熱狂的ファンに向かって、「Galaxy Note」の革新性を“見せびらかし”、Appleファンらをとりこにするというストーリーだ。 昨年バンドを再結成したThe Darknessの「I Believe In…
「iPhone 4」では、プロセッサとは別にAudience社のノイズキャンセル向けチップが搭載されていたが、最新モデル「iPhone 4S」では、A5チップにノイズキャンセル機能“EarSmart”が直接組み込まれており、iPhoneの旧モデルでパーソナルアシスタント機能「Siri」を利用できないのは、Audience社の最新技術が搭載されていないことが理由のようだ。 Linley Groupのアナリストによると、デュアルCortex-A9構成や高性能GPU実装のため「A5」のダイ面積が非常に大きくなっているため、AppleはAudienceチップを別途組み込まず、プロセッサにノイズキャンセル機能を直接搭載することで効率化を図ったとみられるという。 また、「iPhone 4S」にはAudienceの最新技術“Far-Field Speech”が搭載されており、ソフトウェアアップデートだけで旧モデルにSiri導入を適用できない要因だとされる。 Audienceの次世代（第3世代）ノイズキャンセル機能は、次期「A6」に搭載されて「iPad 3」に採用される見通しだ。
昨年、MacコンピュータのプロセッサがARMベースに移行するのではないかという噂が駆け巡ったことがあったが、Appleのティム・クックCEOは、シティ証券のアナリストであるリチャード・ガードナー氏との会合のなかで、（ARMベースの）iPadのパフォーマンスや販売台数に評価を示しており、MacBook AirをはじめとするMacのプロセッサにARMチップを採用する戦略はとらないだろうと述べたという。 また、Appleの売上で重要なキーとなりつつある中国戦略について、ガードナー氏は次期「iPhone 5」がLTEに加えて中国移動（チャイナ・モバイル）の独自規格TD-SCDMAをサポートすると予想しており、2012年内には世界最大の携帯キャリアからiPhoneが発売される可能性があるとしている。また、AppleはiPhoneの販売網拡張のため、中国国内の直営店（Apple Store）展開を積極的に推進するとみられている。 Apple TVについてはコンテンツ拡充を図るものの、プロバイダーやケーブルテレビネットワークなどとの独占放映権などを取得する計画はないという。ほかにも、クックCEOはユーザ数が8,500万人を超えた「iCloud」の重要性を強調した。
ドイツのAppleオンラインストアから、iOS端末の一部が姿を消した模様だ。 Motorola Mobilityによる販売差し止めによるものとみられ、「iPhone 4」をはじめ、「iPhone 3GS」、初代「iPad」ならびに「iPad 2」のWi-Fi＋3G版が対象となっている。なお、iOS端末のなかでもチップセットの異なる最新モデル「iPhone 4S」や、3G機能を搭載しないWi-Fi版「iPad」および「iPod touch」は販売差し止めの対象外となっている。 ドイツ・マンハイム連邦地裁は昨年12月9日、iOS端末に採用されている3Gデータ通信技術がMotorola保有の欧州特許を侵害しているとして、MotorolaによるiPhone/iPadの販売仮差し止め請求を認めていた。その際、1億ユーロの保証金を課すことを前提としていた。 なお、オンラインから姿を消した3G対応iOS製品はオンラインストア以外の直営店（Apple Store）や小売店などでは入手可能である。 また、FOSS Patentsによると、iCloudおよびMobileMeの同期システムやデータ通信もターゲットとなっており、間もなくドイツ国内で同期サービスのプッシュメール機能が利用できなくなる見通し。 Motorolaは先月、米国でもiPhoneなどの無線アンテナ技術が特許を侵害しているとして、「iPhone 4S」と「iCloud」の提供差し止めを求める訴えを起こしている。 なお、GoogleはMotorola Mobilityを125億ドルで買収する計画にあり、Motorolaの特許ポートフォリオを得ることにより、Androidの最大の敵がどのような仕打ちを受けるのかが注目される。
ソフトバンクが2月2日発表した2011年4～12月期連結決算は、売上高が前年同期比6.6%増の2兆3,982億円、最終利益が76%増の2,501億円となり、同期の過去最高益を更新した。一方、NTTドコモとKDDI（au）は減益となった。 ソフトバンクはiPhoneの販売が好調で、携帯端末の新規契約数から解約数を引いた純増数は242万6,600件となり、通信料収入は過去最高の13%増となった。また、昨年10月よりiPhone 4Sを販売するauへの流出は5万件に収まったという。しかし、10～12月期にはauに対抗するなどの販促費がかさんで減益となった。 孫正義社長は2016年度に連結営業利益1兆円を目指すと述べるとともに、固定回線とスマホのセット割引サービスを検討する方針を示した。また、スマホ普及に伴い急増しているデータトラフィックに関して危惧を示した。 [ソフトバンク決算発表]
Mozillaはウェブブラウザ最新版「Firefox 10」をリリースした。アドオン互換性確認を大幅に改善して、Firefox Syncの改良や開発者向けフルスクリーンAPIおよびページインスペクタのサポートを追加したほか、計7件の脆弱性にも対処した（Firefox 10.0 リリースノート）。 また、一括導入をしている法人向けに「延長サポート版（ESR）」も公開した。6週間おきのメジャー版公開という“高速リリースサイクル”の通常版とは異なり、1年に1回程度メージャーアップデートを行い、セキュリティ問題の修正版アップデータが6週間おきに提供される。 Mozillaは同日、Web検索機能を追加した「Thunderbird 10」や旧バージョンFirefox 3.6のマイナーアップデータ「Firefox 3.6.26」のほか、「Android版Firefox 10」をリリースした。
市場調査会社NPD DisplaySearchの最新レポートによると、タブレット型端末の出荷台数は、2011年の7,270万台から2017年には3億8,330万台にまで急増するとみられ、特に新興国市場の需要が年々増加すると予測されている。 NPDは「今後、新興国市場でも知名度の高い企業（中国におけるDellなど）の本格参入により、タブレット市場の成長が見込める」と分析しており、中国を中心としたアジア地域での需要が高まるとみられる。また、新規プロセッサ採用などで100ドルを切る価格になって販路が拡大すれば、ブラジルやインド、ロシアなどの新興国でも出荷数増が見込まれる。 パネル解像度も年々向上するとみられており、ピクセル密度200〜300ppi（pixels per inch）が占める割合は2012年の30%から2017年には47.5%にまで拡大すると予想されている。 また、パネルメーカーはタブレット向け製品へのシフトを加速させており、特に、投影型静電容量方式タッチパネルのシェアが2011年の80%超から2017年には95%程度にまで成長するようだ。 ほかにも、米国におけるタブレット所有者の39%は、次のタブレット購入時にWindows OSの選択肢を重要視しているという。PCメーカーの多くは、Microsoftの次期「Windows 8」ベースのタブレットデバイスを投入するとみられている。 [Source:NPD DisplaySearch]
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