米Appleは3月7日（現地時間）、米サンフランシスコでメディア向けの新製品発表イベントを開催し、第3世代目となる新型「iPad」および「Apple TV」などを発表した。 新型「iPad」は、予想または噂された「iPad 3」、「iPad 2S」、「iPad HD」などと呼ばれずに、単に「新しいiPad」または「新しい第3世代のiPad」と呼ばれることとなった。価格は4万2,800円からで、3月16日に発売となる。 「新しいiPad」最大の目玉は、「iPad 2」比で4倍のピクセル数を実現した“Retinaディスプレイ”であり、『モバイルデバイスで最高のディスプレイ』だとされる。解像度は2,048×1,536（310万ピクセル）で、彩度は44パーセント向上し、『ピクセルが見えないぶん、写真も、記事も、ゲームも、画面全体がこれまでにない美しい』という。 “Retinaディスプレイ”をサポートするプロセッサは「A6」ではなく、リークされていた「A5X」チップが搭載される。グラフィックスのコアが4基にアップデートされたことで、「iPad 2」や「iPhone 4S」に搭載されている「A5」よりもグラフィックスパフォーマンスが2倍向上し、低消費電力設計により消費電力を抑えることでバッテリ寿命は前モデルと同じ10時間を実現した。 また、メインのiSightカメラは、5メガピクセルの裏面照射型センサーを採用し、フルHD（1080p）の動画撮影にも対応する。 そのほかにも、ワイヤレス機能として、4G LTEのサポートが加わり、音声入力も日本語をサポートする。 Appleは同日、iOSアプリのアップデートを行なっており、新たに「iPhoto」が加わったほか、Retinaディスプレイ対応の「iWork」アプリ（Pages/Numbers/Keynote）や「GarageBand」、予告編機能が加わった「iMovie」などを公開した。 また、セットトップボックス「Apple TV」を刷新した。シングルコアのA5チップを搭載し、1080pのフルHD動画再生やiCloudとの連携をサポートする。価格は8,800円のままで、新しいiPad同様、3月16日に発売となる（イベント詳細はTsugawa.TVにて）。
Adobe は3月7日、Adobe Labs において、モバイル Web デベロッパ向けの新ツール「Adobe Shadow」をリリースした。 「Shadow」は、デスクトップ / ノートブックとスマホやタブレットなど様々なモバイルデバイス間で、Web コンテンツを Wi-Fi 経由で同期しプレビュー可能で、Web デザイナーのワークフローを大幅に改善してくれる新たなツールだ。 公開された Release 1 では、Web コンテンツを iOS…
アドビ システムズは3月6日、デジタル画像管理ソフト「Photoshop Lightroom 4」を3月16日に発売すると発表した。 新しい補正機能として、ハイライトとシャドウの個別補正、特定部分のホワイトバランス調整やノイズ低減、露出やコントラストの自動調整などが可能となり、マップ管理、ビデオ編集機能強化、Adobe Revelへの書き出し、フォトブック作成などが新機能として加わった。 対応OSはWindows Vista/7、Mac OS X 10.6.8/10.7。価格は直販ADOBE STOREで1万6,800円、アップグレード版と乗換え／特別提供版は1万80円、アカデミック版は6,930円となっている。 [Photoshop Lightroom 4 発売記念キャンペーン]
3月6日から9日までの4日間、アジア最大級の総合展示会「街づくり・流通ルネサンス」が東京ビッグサイトで開催される。 第41回店舗総合見本市「JAPAN SHOP 2012」をはじめ、NFCに関する最新技術を紹介する「NFC & Smart WORLD」（旧「IC CARD WORLD」）や、LED照明に関する総合展示会「LED Next Stage2012」など7展示が同時キックオフとなる。 展示会入場が無料になる事前登録を3月6日17:00まで受け付けているほか、イベント情報や会場マップなどを提供するiPhoneアプリが無償公開されている。 今年は行けるかどうか微妙だが、非常に興味深い展示会であり、広告やデザイン業界の方はぜひ行かれることをお勧めしたい。
MIC Gadget は「iPad 3」向けと思われるパーツ類を組み立てて、現行「iPad 2」用の Smart Cover が新型モデルでも利用可能である実証ビデオを公開した。 すでにリークしていたフロントガラスおよびバックパネルを組み合わせており、Smart Coverは問題無いものの、「iPad 2」用のサードパーティ製ケースについては、筐体エッジのテーパー処理が異なるため、ぴったりフィットすることは無いようだ（ビデオ内のケースは中国で早くも販売されている「iPad 3」向けのもの）。 また、同サイトの情報源によると、「iPad 3」のストレージ容量と販売価格は現行ラインアップから変更されず、また、4G LTE 対応については、市場が限定的であることとモデムチップセットの価格が高くつくことからみて、さらに次の第4世代モデルに持ち越されるようだとしている。
AppleはApp StoreからのiOSアプリのダウンロード数が250億回を突破したことをうけ、各国の“オールタイムトップ25” をiTunes Storeで公開した。 iPhone版とiPad版のそれぞれについて、これまでにダウンロードされた回数がもっとも多い25のアプリが、有料版と無料版の2つに分けて紹介されている。 日本版App Storeでトップに立ったのは、iPhone版無料アプリはSkype、同有料アプリはSleep Cycle alarm cloackで、iPad版無料アプリは産経新聞HD、同有料アプリはGoodReader for iPadとなった。 トップ25のフルリストはiTunes App Storeで確認できる。
iOSの次期マイナーアップデート「iOS 5.1」が次世代「iPad 3」とともにリリースされるとみられるなか、次期メジャーアップデート「iOS 6.0」の使用履歴がArs Technicaのサーバログで確認された。 同サイトの2月のトラフィックログのなかに、Apple本社付近からのアクセスがあり、さらにユーザーエージェントからみて、「iOS 6.0」を搭載したとみられるiPadが確認されるという。 Arsが確認したのは、「iOS 5」、「iOS 5.0.1（現行）」、「iOS 5.1」、「iOS 6.0」を搭載したiPadで、「iOS 6.0」のレンダリングエンジンは「AppleWebKit build 535.8」であり、現行「v534.46」よりも新しいバージョンだとされ、Safariのニューバージョンが試用されているようだ。 また、アクセス解析Google Analyticsには、パネル解像度2048×1536ピクセルのデバイスが確認されており、おそらくは次世代「iPad 3」からのアクセスログとみられる。
米非営利調査機関Pew Internet & American Life Projectによると、米国の18歳以上の成人の半数近く（46%）がスマートフォンを所有しており、従来型携帯電話からスマホへのシフトが加速しているという。 Pewが行った今年2月の調査[PDF]によると、昨年5月時点で35%だったスマホの所有率は46%へ急上昇し、従来型の所有率（41%）を5ポイント上回ったことがわかった。 また、Android端末の所有率は昨年5月の15%から20%に増加し、iPhoneの所有率は10%から19%へほぼ倍増となった。一方で、BlackBerryは10%から6%へ減少しており、Windows Phoneユーザは前回調査と同じ2%に過ぎなかった。改めてAndroid勢とiPhoneの一騎打ちの構図が鮮明となったといえる。 Pewによると、中年から若者の男女でスマホ所有率が急増しているとのことだが、65歳以上の高齢者も13%がスマホを所有しているという。
日本経済新聞は3月1日より、新聞のページをめくるように閲覧できるiPadアプリ「日本経済新聞 for iPad」の提供を開始した。すでにiPhoneアプリは提供されていたが紙面ビューアーが利用できず、iPadユーザ待望のアプリが満を持しての登場となった。 電子版有料会員はApp Storeでアプリを入手して、日経IDでログインすることですぐに利用可能だ（アプリからの電子版の申し込みはできない）。「朝刊」「夕刊」「プラスワン」のほぼすべての記事が紙面イメージで読め、リストやページ一覧機能を使えば一気にその日のニュースを把握できる。 また、1週間分の朝・夕刊をバックナンバーとして保存可能（オフライン閲覧対応）で、記事検索に対応するほか、個別記事の切り抜き保存（最大200本まで保存可能）、AirPrint対応プリンタでの印刷、直感的な操作性、さらには電子版有料会員同士の共有機能までついている。単なる紙面ビューアーを超えた多機能アプリだ。 日経は「創刊2周年特別企画 日経スタートキャンペーン」を実施中。電子版は月ぎめプランが4,000円から提供されており、また、新聞を購読しているユーザはプラス1,000円で電子版を利用できる（日経電子版プラン一覧）。
総務省は2月29日、“プラチナバンド”と呼ばれる900MHz帯の周波数をソフトバンクモバイルに割り当てることを正式に決めた。ソフトバンクのほかにも、NTTドコモ、KDDI、イー・アクセスが申請していたが、総務省の諮問機関である電波監理審議会はソフトバンクが申請した開設計画が適当と判断。「多発する携帯電話の通信障害にかんがみ、停電対策・輻輳対策や通信障害の発生防止等の電気通信設備に係る安全・信頼性の向上に努めること」などを条件に、認定するとした。 1.5・2GHzなどの高周波帯に比べて、700〜900MHzの周波数帯は電波が障害物を避けて届きやすいため“プラチナバンド”と呼ばれている。すでに800MHz帯の周波数を保有するNTTドコモとKDDIに対して、ソフトバンクの通信インフラは不利な状況が続いていた。総務省はソフトバンクを選んだ理由として、電波状況の混雑度や移行推進計画の充実度などを挙げている。 ソフトバンクは今年7月以降、iPhoneでも900MHz帯の利用を開始する予定であり、iPhone 4/4Sの通信品質向上が期待できる。しかし、基地局設置などの大規模なインフラ整備が必要であり、また、2兆円規模の費用が負担にもなることから、契約者数のさらなる拡大が求められることにもなる。
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