「iPhone 4」では、プロセッサとは別にAudience社のノイズキャンセル向けチップが搭載されていたが、最新モデル「iPhone 4S」では、A5チップにノイズキャンセル機能“EarSmart”が直接組み込まれており、iPhoneの旧モデルでパーソナルアシスタント機能「Siri」を利用できないのは、Audience社の最新技術が搭載されていないことが理由のようだ。 Linley Groupのアナリストによると、デュアルCortex-A9構成や高性能GPU実装のため「A5」のダイ面積が非常に大きくなっているため、AppleはAudienceチップを別途組み込まず、プロセッサにノイズキャンセル機能を直接搭載することで効率化を図ったとみられるという。 また、「iPhone 4S」にはAudienceの最新技術“Far-Field Speech”が搭載されており、ソフトウェアアップデートだけで旧モデルにSiri導入を適用できない要因だとされる。 Audienceの次世代（第3世代）ノイズキャンセル機能は、次期「A6」に搭載されて「iPad 3」に採用される見通しだ。
昨年、MacコンピュータのプロセッサがARMベースに移行するのではないかという噂が駆け巡ったことがあったが、Appleのティム・クックCEOは、シティ証券のアナリストであるリチャード・ガードナー氏との会合のなかで、（ARMベースの）iPadのパフォーマンスや販売台数に評価を示しており、MacBook AirをはじめとするMacのプロセッサにARMチップを採用する戦略はとらないだろうと述べたという。 また、Appleの売上で重要なキーとなりつつある中国戦略について、ガードナー氏は次期「iPhone 5」がLTEに加えて中国移動（チャイナ・モバイル）の独自規格TD-SCDMAをサポートすると予想しており、2012年内には世界最大の携帯キャリアからiPhoneが発売される可能性があるとしている。また、AppleはiPhoneの販売網拡張のため、中国国内の直営店（Apple Store）展開を積極的に推進するとみられている。 Apple TVについてはコンテンツ拡充を図るものの、プロバイダーやケーブルテレビネットワークなどとの独占放映権などを取得する計画はないという。ほかにも、クックCEOはユーザ数が8,500万人を超えた「iCloud」の重要性を強調した。
ドイツのAppleオンラインストアから、iOS端末の一部が姿を消した模様だ。 Motorola Mobilityによる販売差し止めによるものとみられ、「iPhone 4」をはじめ、「iPhone 3GS」、初代「iPad」ならびに「iPad 2」のWi-Fi＋3G版が対象となっている。なお、iOS端末のなかでもチップセットの異なる最新モデル「iPhone 4S」や、3G機能を搭載しないWi-Fi版「iPad」および「iPod touch」は販売差し止めの対象外となっている。 ドイツ・マンハイム連邦地裁は昨年12月9日、iOS端末に採用されている3Gデータ通信技術がMotorola保有の欧州特許を侵害しているとして、MotorolaによるiPhone/iPadの販売仮差し止め請求を認めていた。その際、1億ユーロの保証金を課すことを前提としていた。 なお、オンラインから姿を消した3G対応iOS製品はオンラインストア以外の直営店（Apple Store）や小売店などでは入手可能である。 また、FOSS Patentsによると、iCloudおよびMobileMeの同期システムやデータ通信もターゲットとなっており、間もなくドイツ国内で同期サービスのプッシュメール機能が利用できなくなる見通し。 Motorolaは先月、米国でもiPhoneなどの無線アンテナ技術が特許を侵害しているとして、「iPhone 4S」と「iCloud」の提供差し止めを求める訴えを起こしている。 なお、GoogleはMotorola Mobilityを125億ドルで買収する計画にあり、Motorolaの特許ポートフォリオを得ることにより、Androidの最大の敵がどのような仕打ちを受けるのかが注目される。
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