米HPは現地時間2月14日、世界初となる液晶一体型のオールインワン・ワークステーション「HP Z1 Workstation」を発表した。4月上旬の発売が予定され、価格は1,899ドルからとなっている（日本の価格や発売時期は未定）。 ディスプレイを開けて容易に内部へアクセス可能であり、工具を使わずにストレージやメモリ、ビデオカードの交換ができる。また、10億色超をサポートする27型ワイド液晶を搭載するとともに、XeonやNVIDIA Quadroなどワークステーションクラスのコンポーネントを選択可能だ。 まるでiMacメーカーのAppleがMac Proをリデザインしたかのような設計であり、プロフェッショナルへの訴求として十分なインパクトがあるだろう。 HP Z1 Workstation Reveal 主な仕様として、ディスプレイは2560×1440ドットIPS液晶、CPUはCore i3-2120（3.33GHz）/ Xeon E3-1245（3.3GHz）/ Xeon E3-1280（3.5GHz）から選択、グラフィックスはNVIDIA Q500M/Q1000M/Q3000M/Q4000Mから選択、メモリは4スロットで最大32GB（DDR3 ECC/1600MHz）、ストレージはHDDとSSDの自由な組み合わせによりRAID構成に対応する。 (more…)
ソニーは2月14日、電力を利用者や機器ごとに管理できる「認証型コンセント」を開発したと発表した。非接触ICカード技術「FeliCa」と電力線を使う新開発「電力線重畳通信技術」により実現した。 プラグ側に非接触ICチップを埋め込んで、コンセント側に非接触ICカードリーダー／ライターやコントローラー、通信インターフェースなどを組み込むことで、電気機器がコンセントに接続された際、電気機器や利用者を判別可能となる。 この未来型コンセントにより、外出先からの電気機器の電源管理、カフェやレストランなど外出先の電力を利用者課金制にすることも可能になるという。また、電子マネーと組み合わせた電気自動車向け充電スタンドでの利用や大規模停電防止などの省エネコンセプトも紹介されている。 「認証型コンセント」コンセプトムービー 再生可能エネルギーへのシフトが確実視されるなか、省エネ、盗電防止、電力会社の選択などを可能とする「認証型コンセント」が普及する環境は整っているが、電力会社や住宅メーカーなどとの連携が必要となる。
市場調査会社NPD DisplaySearchの最新レポートによると、タブレット型端末の出荷台数は、2011年の7,270万台から2017年には3億8,330万台にまで急増するとみられ、特に新興国市場の需要が年々増加すると予測されている。 NPDは「今後、新興国市場でも知名度の高い企業（中国におけるDellなど）の本格参入により、タブレット市場の成長が見込める」と分析しており、中国を中心としたアジア地域での需要が高まるとみられる。また、新規プロセッサ採用などで100ドルを切る価格になって販路が拡大すれば、ブラジルやインド、ロシアなどの新興国でも出荷数増が見込まれる。 パネル解像度も年々向上するとみられており、ピクセル密度200〜300ppi（pixels per inch）が占める割合は2012年の30%から2017年には47.5%にまで拡大すると予想されている。 また、パネルメーカーはタブレット向け製品へのシフトを加速させており、特に、投影型静電容量方式タッチパネルのシェアが2011年の80%超から2017年には95%程度にまで成長するようだ。 ほかにも、米国におけるタブレット所有者の39%は、次のタブレット購入時にWindows OSの選択肢を重要視しているという。PCメーカーの多くは、Microsoftの次期「Windows 8」ベースのタブレットデバイスを投入するとみられている。 [Source:NPD DisplaySearch]
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