市場調査会社NPDによると、米国では写真やビデオ撮影にスマートフォンを使用するユーザが急速に増加しており、撮影にスマホを使用した割合は昨年の17%から今年は27%にまで拡大したという。また、スマホで手軽に撮影をできることから、これまで以上に多くの写真や動画が撮影されるようになっているとされる。 iPhoneやAndroid搭載端末の売れ行きが好調である一方で、カメラやデジタルビデオカメラの出荷台数は前年比で15%前後縮小しており、これら専用機が撮影に使用された割合も前年の52%から今年は44%に減少した。 カメラ専用機のなかでも、特にローエンドモデルはスマホに市場を奪われている。しかし、レンズ交換式カメラ（平均価格863ドル）の出荷台数は前年比で12%増と好調であり、また、光学10倍ズーム超のレンズを搭載したデジカメ（同247ドル）も16%増と販売を伸ばしている。 NPDは「重要な行事などの撮影では専用機を選ぶ傾向がある」と分析しているが、今後もスマホの普及率は右肩上がりが予想され、搭載カメラのクオリティも向上することから、スマホによる撮影率はさらに高まるものとみられる。
OmniVision Technologiesは「iPhone 4S」向けメインカメラのイメージセンサー供給をソニーに奪われたことで、株主に訴えられることとなった。 OmniVisionはこれまで、iPhone/iPod touch/iPad向けにカメラセンサーを供給してきたが、10月にAppleが投入した最新スマートフォン「iPhone 4S」ではメインカメラのサプライヤーではなくなっていた。なお、フロントカメラ（セカンダリ）向けには引き続きカメラモジュールを供給しているのが確認されている。 スマートフォン向け800万画素クラスの裏面照射型CMOSイメージセンサー市場では、東芝やソニー、サムスン、Aptinaなどにシェアを奪われており、11月以降も同社株価は急落しており下げ止まりも見えていない。 米法律事務所Milbergは、OmniVisionが「iPhone 4S」の部品供給をソニーに奪われたにも関わらず、その事実を隠していたとして集団訴訟を起こすと発表した。
東芝が開発した無線LAN対応のSDHCメモリカード「FlashAir」は、iPhoneやAndroid端末などのスマートフォンとの連携も可能になる見込みであることが分かった。日本経済新聞によると、FlashAir対応カメラで写真を遠隔で撮影する際、スマートフォンを操作リモコン代わりに使うことが検討されているという。 FlashAirは、対応機同士でパソコンを介さずにファイルの送受信ができるほか、無線LANや3G回線に接続してクラウドサービスへのアップロードやダウンロードも可能となる。 容量は8GB、転送速度は10Mbit/秒、対応データ形式は.jpg、.mpg、.rawなど、IEEE802.11 b/g/n対応で、来年2月に量産開始予定だ。通常のSDHCメモリーカードとしても利用可能。 すでに複数のカメラメーカーがFlashAir対応機の発売を検討している。価格は6,000円台半ばが見込まれている。
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