「iPhone 4」では、プロセッサとは別にAudience社のノイズキャンセル向けチップが搭載されていたが、最新モデル「iPhone 4S」では、A5チップにノイズキャンセル機能“EarSmart”が直接組み込まれており、iPhoneの旧モデルでパーソナルアシスタント機能「Siri」を利用できないのは、Audience社の最新技術が搭載されていないことが理由のようだ。 Linley Groupのアナリストによると、デュアルCortex-A9構成や高性能GPU実装のため「A5」のダイ面積が非常に大きくなっているため、AppleはAudienceチップを別途組み込まず、プロセッサにノイズキャンセル機能を直接搭載することで効率化を図ったとみられるという。 また、「iPhone 4S」にはAudienceの最新技術“Far-Field Speech”が搭載されており、ソフトウェアアップデートだけで旧モデルにSiri導入を適用できない要因だとされる。 Audienceの次世代（第3世代）ノイズキャンセル機能は、次期「A6」に搭載されて「iPad 3」に採用される見通しだ。
昨年、MacコンピュータのプロセッサがARMベースに移行するのではないかという噂が駆け巡ったことがあったが、Appleのティム・クックCEOは、シティ証券のアナリストであるリチャード・ガードナー氏との会合のなかで、（ARMベースの）iPadのパフォーマンスや販売台数に評価を示しており、MacBook AirをはじめとするMacのプロセッサにARMチップを採用する戦略はとらないだろうと述べたという。 また、Appleの売上で重要なキーとなりつつある中国戦略について、ガードナー氏は次期「iPhone 5」がLTEに加えて中国移動（チャイナ・モバイル）の独自規格TD-SCDMAをサポートすると予想しており、2012年内には世界最大の携帯キャリアからiPhoneが発売される可能性があるとしている。また、AppleはiPhoneの販売網拡張のため、中国国内の直営店（Apple Store）展開を積極的に推進するとみられている。 Apple TVについてはコンテンツ拡充を図るものの、プロバイダーやケーブルテレビネットワークなどとの独占放映権などを取得する計画はないという。ほかにも、クックCEOはユーザ数が8,500万人を超えた「iCloud」の重要性を強調した。
ドイツのAppleオンラインストアから、iOS端末の一部が姿を消した模様だ。 Motorola Mobilityによる販売差し止めによるものとみられ、「iPhone 4」をはじめ、「iPhone 3GS」、初代「iPad」ならびに「iPad 2」のWi-Fi＋3G版が対象となっている。なお、iOS端末のなかでもチップセットの異なる最新モデル「iPhone 4S」や、3G機能を搭載しないWi-Fi版「iPad」および「iPod touch」は販売差し止めの対象外となっている。 ドイツ・マンハイム連邦地裁は昨年12月9日、iOS端末に採用されている3Gデータ通信技術がMotorola保有の欧州特許を侵害しているとして、MotorolaによるiPhone/iPadの販売仮差し止め請求を認めていた。その際、1億ユーロの保証金を課すことを前提としていた。 なお、オンラインから姿を消した3G対応iOS製品はオンラインストア以外の直営店（Apple Store）や小売店などでは入手可能である。 また、FOSS Patentsによると、iCloudおよびMobileMeの同期システムやデータ通信もターゲットとなっており、間もなくドイツ国内で同期サービスのプッシュメール機能が利用できなくなる見通し。 Motorolaは先月、米国でもiPhoneなどの無線アンテナ技術が特許を侵害しているとして、「iPhone 4S」と「iCloud」の提供差し止めを求める訴えを起こしている。 なお、GoogleはMotorola Mobilityを125億ドルで買収する計画にあり、Motorolaの特許ポートフォリオを得ることにより、Androidの最大の敵がどのような仕打ちを受けるのかが注目される。
ソフトバンクが2月2日発表した2011年4～12月期連結決算は、売上高が前年同期比6.6%増の2兆3,982億円、最終利益が76%増の2,501億円となり、同期の過去最高益を更新した。一方、NTTドコモとKDDI（au）は減益となった。 ソフトバンクはiPhoneの販売が好調で、携帯端末の新規契約数から解約数を引いた純増数は242万6,600件となり、通信料収入は過去最高の13%増となった。また、昨年10月よりiPhone 4Sを販売するauへの流出は5万件に収まったという。しかし、10～12月期にはauに対抗するなどの販促費がかさんで減益となった。 孫正義社長は2016年度に連結営業利益1兆円を目指すと述べるとともに、固定回線とスマホのセット割引サービスを検討する方針を示した。また、スマホ普及に伴い急増しているデータトラフィックに関して危惧を示した。 [ソフトバンク決算発表]
Appleは2011年10〜12月期に世界で3,704万4,000台のiPhoneを販売したが、市場調査会社Consumer Intelligence Research Partnersによると、iPhone 4Sが発売された10月14日以降のデータとして、米国におけるiPhone購入者のうち89%が最新モデルを選択したという。 また、iPhone 4S購入者の45%は16GBモデルを選択。32GBモデルは34%、64GBモデルは21%という内訳となった。 調査によると購入者の19%はiPhone 4からのアップグレードであり、また、42%は最新モデル購入のためキャリアとの既存契約を解除したという。ほかにも、iPhone 4S購入者の19%はそれまで使っていたiPhoneを中古品として売りに出していた。 なお、iPhone 3GSは2009年に発売となったモデルだが、米AT&Tが本体価格を無償で提供（要2年契約）しており、最新データでも米国の総出荷台数の4%を占めている。 [AllThingsD]
市場調査会社Kantar Worldpanel ComTechによると、2011年第4四半期（10〜12月期）における米スマートフォン市場でAppleのiPhoneの販売台数がAndorid端末を上回ったことがわかった。当四半期のiPhoneの販売台数シェアは前年同期比で約2倍の44.9%とジャンプアップした一方で、Andorid端末のシェアは前年同期から5ポイント以上減の44.8%となり、わずか0.1ポイント差ながらもAppleがAndorid勢を抑えた。 iPhoneは米国以外でも英国、豪州などで年末商戦に好調をキープし、少なくとも9カ国ではAndorid端末より高い成長率をみせているという。 Appleの2011年10〜12月期決算によれば、iPhoneの販売台数は3,704万4,000台であり、iPhone関連だけで244億1,700万ドルを売り上げた。当四半期のApple全体の売上高は463億3,330万ドルであり、iPhoneの占める割合は52.69%だったことになる。 スマホ市場はiPhoneとAndroid端末の2強が独占しつつあり、RIMのBlackBerryは急激にシェアを落とし、また、Windows Phoneは主要マーケットのシェアが依然として2%にも満たず苦戦が続いている。 [Source: Reuters]
米Gartnerが発表した2011年の世界半導体市場調査によると、Appleは半導体購入金額でサムスンやHPを抑えて、昨年の3位からトップに浮上したことが分かった。 Appleの購入金額は前年比34.6%増の172億5,700万ドルで全体の5.7%を占め、サムスンの166億8,100万ドル（9.2%増）やHPの166億1,800万ドル（5.5%減）を上回った。 Appleの成長率は過去5年間で最高となり、iPhoneやiPadに加えて、PC部門ではMacBook Airが好調だった。 Gartnerのアナリスト山地正恒氏は、スマートフォンやタブレット、SSDの需要が伸びており、シェアを拡大したAppleやサムスン、HTCなどの需要とマッチしたと分析している。 日本勢3社（ソニー、東芝、パナソニック）はいずれも前年より購入金額がマイナスとなった一方で、昨年7月にNECを統合した中国Lenovoが前年の10位から8位にランキングを上げた。 世界全体の半導体購入総額は前年比0.9%増の3,020億5,100万ドルに達し、上位10社の半導体購入額は1,056億ドルで世界全体の35%を占めている。
韓国KAIST ITCによる電子書籍向けインターフェイスのプロトタイプ「Smart E-Book Interface」が話題となっている。 リアルなページめくりの操作感を実現したiPadを使ったデモビデオでは、Appleの独自APIが使用されているとのことだが、これまでに無いようなフリップやスクロール、スワイプ、複数の指によるカスタムジェスチャ操作などが見て取れる。 プロトタイプながら操作性にはサクサク感やリアル感、描画のスピード感があり、直感的なジェスチャによる数多くのタスクやナビゲーション機能が紹介されている。 [KAIST ITC] Smart E-Book Interface Prototype Demo [Source: MacRumors]
米Appleは1月19日（現地時間）、iBooksの最新バージョン「iBooks 2」を公開して、これまでにない全く新しい教科書の在り方を提案すると発表した。 Appleは「iPad」を電子教科書としてプッシュするにあたり、これまで培ってきたマルチタッチによる抜群の操作性をふんだんに取り入れており、インタラクティブなコンテンツを自由自在に、例えば3Dイメージを回転させたりギャラリーを素早く切り替えたりできる双方向インターフェイスを搭載。さらに、フルスクリーンモードやテキストのハイライト、キャプション、検索、定義の確認などといった学習向け機能が強化された。米大手出版社McGraw HillやPearsonなどの教科書が紙の教科書よりずっと安い14ドル99セント以下で販売される。 Appleは電子教科書のプラットフォームだけでなく、制作ツールとして「iBooks Author」をMac App Storeで無償リリースすると発表。テンプレートが用意され、多様なコンテンツを直感的に構築可能で、マルチタッチ対応の電子書籍が簡単にパブリッシュできる。大手出版社から個人ユースまで幅広いニーズに対応。公開できるファイル形式は独自版ePUB形式（拡張子は.ibook）。作品はiBookstoreで配信可能となる。 iOS端末向けアプリ「iTunes U」は、有名大学の講座など50万超の無料講義がラインアップされ、講師は教育プログラムを簡単に管理・制作・共有することができる。iBooksのメモやハイライトの一覧表示ができ、iBooksテキストブックなどの講座教材にアクセス可能だ。 詳細レポートはこちら。
ニールセンが発表した2011年10〜12月期における米スマートフォンOS市場調査によると、「iPhone 4S」効果によりiOSが急成長しており、2011年末には新規購入者の割合でAndroidとの差がほぼ無くなっていたことが分かった。
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