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iOSの次期マイナーアップデート「iOS 5.1」が次世代「iPad 3」とともにリリースされるとみられるなか、次期メジャーアップデート「iOS 6.0」の使用履歴がArs Technicaのサーバログで確認された。 同サイトの2月のトラフィックログのなかに、Apple本社付近からのアクセスがあり、さらにユーザーエージェントからみて、「iOS 6.0」を搭載したとみられるiPadが確認されるという。 Arsが確認したのは、「iOS 5」、「iOS 5.0.1(現行)」、「iOS 5.1」、「iOS 6.0」を搭載したiPadで、「iOS 6.0」のレンダリングエンジンは「AppleWebKit build 535.8」であり、現行「v534.46」よりも新しいバージョンだとされ、Safariのニューバージョンが試用されているようだ。 また、アクセス解析Google Analyticsには、パネル解像度2048×1536ピクセルのデバイスが確認されており、おそらくは次世代「iPad 3」からのアクセスログとみられる。
米非営利調査機関Pew Internet & American Life Projectによると、米国の18歳以上の成人の半数近く(46%)がスマートフォンを所有しており、従来型携帯電話からスマホへのシフトが加速しているという。 Pewが行った今年2月の調査[PDF]によると、昨年5月時点で35%だったスマホの所有率は46%へ急上昇し、従来型の所有率(41%)を5ポイント上回ったことがわかった。 また、Android端末の所有率は昨年5月の15%から20%に増加し、iPhoneの所有率は10%から19%へほぼ倍増となった。一方で、BlackBerryは10%から6%へ減少しており、Windows Phoneユーザは前回調査と同じ2%に過ぎなかった。改めてAndroid勢とiPhoneの一騎打ちの構図が鮮明となったといえる。 Pewによると、中年から若者の男女でスマホ所有率が急増しているとのことだが、65歳以上の高齢者も13%がスマホを所有しているという。
日本経済新聞は3月1日より、新聞のページをめくるように閲覧できるiPadアプリ「日本経済新聞 for iPad」の提供を開始した。すでにiPhoneアプリは提供されていたが紙面ビューアーが利用できず、iPadユーザ待望のアプリが満を持しての登場となった。 電子版有料会員はApp Storeでアプリを入手して、日経IDでログインすることですぐに利用可能だ(アプリからの電子版の申し込みはできない)。「朝刊」「夕刊」「プラスワン」のほぼすべての記事が紙面イメージで読め、リストやページ一覧機能を使えば一気にその日のニュースを把握できる。 また、1週間分の朝・夕刊をバックナンバーとして保存可能(オフライン閲覧対応)で、記事検索に対応するほか、個別記事の切り抜き保存(最大200本まで保存可能)、AirPrint対応プリンタでの印刷、直感的な操作性、さらには電子版有料会員同士の共有機能までついている。単なる紙面ビューアーを超えた多機能アプリだ。 日経は「創刊2周年特別企画 日経スタートキャンペーン」を実施中。電子版は月ぎめプランが4,000円から提供されており、また、新聞を購読しているユーザはプラス1,000円で電子版を利用できる(日経電子版プラン一覧)。