「iPad 3」のバックパネル写真がリーク=バッテリサイズ拡張や新型パネル採用など

1〜2ヶ月以内の発表が噂されるAppleの次世代タブレット「iPad 3」と思われる写真がリークされ話題となっている。

 

iPad 3とiPad 2 バックパネル比較

iPad 3 と iPad 2 背面パネルの比較写真

「iPad 3」とみられる背面カバーパネルの内部および外部写真がネット上に流出しており、iPad向けカバー「Smart Cover」の次世代版とされる新型マグネット部材の写真もリークされた。

「iPad 2」と「iPad 3」の比較写真からは、バッテリサイズの拡張とロジックボードの再設計が読み取れる。AppleはiPadのバッテリ駆動時間をさらに向上させるため、ロジックボードのサイズをコンパクトに抑え、より大きなバッテリパックが搭載できるよう広いスペースの確保を目指したようだ。また、LCDパネルの実装方法が変更されるとみられる一方で、写真からは読み取れないが、新パネル採用によって現行モデルよりデバイスの厚みが増すことは無いようだとされる。

 

iPad 3 バックパネル外観写真

iPad 3背面パネルとSmart Coverの部材

バックパネルの背面にはAppleのロゴマークしか印字されておらず、テスト生産用パーツとみられる。バックカメラの搭載位置は現行モデルよりも端に接近しており、おそらくは新型のイメージセンサーが搭載されると予想される。

次世代iPadの仕様として、Retinaディスプレイ(解像度2048×1536ピクセル)や次期「A6」チップ、LTE対応などが予想されているが、「A6」チップがクアッドコアではなくデュアルコアにとどまるとの見方も出てきている(The Verge)。情報筋によれば、「A6」のコア数は4基ではなく2基のままだとされる一方で、グラフィックス処理速度は大幅に向上するとみられるという。

デベロッパ向けにリリースされた次期「iOS 5.1」のコア・レファレンスパネルで、クアッドコア・モバイルプロセッサのサポートを示唆する記述が見つかったことや、ライバル企業がクアッドコアSoCをすでに市場投入するなかで、「A6」のコア数は4個になるものと思われてきた。
しかし、次期プロセッサがデュアルコアのままだとするならば、「Tegra 3」との差を感じざるを得ない状況になるのかもしれない。

 

[Source: Repair Labs | Apple.pro]

[Updated]Apple、3月第一週に「iPad 3」発表へ | Tsugawa.Tv

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<Gartner調査>英仏でMacが躍進=PC総出荷大幅減もMacはプラス成長

Gartnerが取りまとめた2011年第4四半期の西欧におけるPC市場調査によると、深刻化する債務危機の影響を受けて、PCの総出荷台数は前年同期比で16%減となり、4四半期連続で大きくマイナス成長となったことが8日、分かった。同四半期のPC出荷台数は1,630万台で、2011年通期では前年比16%減の5,850万台だった。

PCの販売不振について、Gartnerのアナリストは「メーカーの価格引き下げや年末商戦のプッシュにもかかわらず、顧客の関心がスマートフォンやタブレット型端末に流れ、特にコンシューマー向けPCが大きく落ち込んだ」と分析しており、イタリアやギリシャなどでは前年同期比で30%を超えるマイナスとなった。

英国やフランスでも前年同期比で10%超のマイナス成長だったが、AppleのMacコンピュータは英国で前年同期比17.2%増、フランスでも同15.3%増と大きく売上を伸ばした。

Appleが1月24日に発表した2012年度第1四半期(2011年10〜12月期)の決算発表によると、欧州市場のMac販売が絶好調であり、欧州全体の出荷台数は前年同期比19%増の148万2,000台を記録していた。

欧州のMac出荷台数は北米地域に迫る勢いであり、日本市場の8倍以上の販売台数を誇っている。欧州の景気減速の流れも今のAppleの勢いを止められなかったようだ。

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アナリスト: Apple製テレビ「iTV」、“配信コンテンツ”確保が鍵

Apple「iTV」画像

「iTV」で最も問題となりそうなのがコンテンツプロバイダーとの契約

Jefferies & Co.のアナリストPeter Misek氏は、2月6日付クライアント宛てのリポートのなかで、Appleが開発中と噂される高精細テレビについて、名称は「iTV」となり、映像コンテンツ供給のため、ケーブルテレビ局や携帯電話キャリアと交渉するだろうという予測を示した。

AT&TやVerizon、Bell、Rogersなど携帯電話キャリアとの提携を視野に、番組制作プログラムやライセンスを購入する可能性がある一方で、オリジナル番組制作は薄利でリスクが高いうえ、反トラスト法抵触の可能性もあって回避されるとみられる。

また、iPhoneやiPadなどiOS端末で録画したビデオコンテンツを投稿できるYouTubeのような動画投稿サイトを構築する可能性もあるという。

いずれにせよ、Appleは優れたユーザインターフェイスとエコシステムによりライバル企業よりも優位な立場にあり、Misek氏の分析では、Appleの薄型テレビ市場参入の背景には、顧客をAppleのエコシステムに引き込んで、テレビ以外のiOS端末やMacコンピュータなどの購入を促す狙いもあるとみられている。なお、「iTV」の発売時期やスペックなどの詳細には触れられていない。

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