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米国民間調査会社Gartnerは2011年9月22日(現地時間)、2015年までの世界タブレット出荷予想を発表した。2011年には約6,300万台のタブレット型端末が出荷されるが、iPadが約4,700万台で全体の73.4%を占めるとみられている。 Googleの次期タブレット向けOS「Ice Cream Sandwich」(ICS)や、MSがタブレットを意識して2012年に投入する「Windows 8」などの投入もあるが、iOSデバイスは今後も力強い売上が見込まれており、2014年までは50%以上のシェアを維持すると見られている。
PCメーカー世界第2位である米Dellのマイケル・デル会長兼CEOは、Financial Times電子版とのインタビューのなかで、今後もハードとサービスの両方を組み合わせて提供する方針を示し、「エンドツーエンドのITソリューション・カンパニーであり続ける」と述べた。 また、ライバル米HPが検討しているPC部門の事業分離について、「買収する計画はない」と興味を示さなかった。
シャープは、「GALAPAGOS」ブランドのタブレット端末2機種(5.5型/10.8型)について、9月30日をもって販売を終了すると発表した。しかし、完全撤退はせずに、今後も新機種を投入する方針だという。 同社副社長の浜野稔重氏は、複数の通信事業者を通じた販売手法を取り入れるなど、これまでの販売体制を見直すとともに、すでに新機種の開発にも取り組んでいることを明らかにした。ニューモデルの投入は年明けとなる見込み。 タブレット型多機能端末市場においては、Androidタブレット製品が続々と登場しているが、機能、デザイン性、コストパフォーマンス、コンテンツの取り添えなど、多くの面でやApple「iPad」に太刀打ちできない状況で、「iPad」一人勝ち状態が続いている。